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土地・中古住宅を買う前に、公開情報で確認できること一覧

2026-07-14 公開 ・ 執筆: uuta_map

土地や中古住宅を検討するとき、その土地について「公開情報で確認できること」がいくつもあります。この記事では、国土地理院や国土交通省などが無料で公開している情報を、カテゴリ別に整理し、それぞれの調べ方をまとめました。

※この記事は公開情報で確認できることの紹介であり、特定の土地の評価や、購入・建築の可否についての助言ではありません。

カテゴリ1|土地の成り立ち・昔の姿

確認できること調べ方(無料ツール)
明治期からの土地の姿(田・沼・海・山林・市街地など)今昔マップ on the web
造成・埋立の移り変わり地理院地図の空中写真(1940年代〜)
工場・軍施設などかつての用途古地図の注記

国土地理院は、土地の成り立ちを知ることで、その土地が本来持っている自然災害リスクが確認できると説明しています(出典: 国土地理院)。

カテゴリ2|地形分類

確認できること調べ方
旧河道・後背湿地・氾濫平野などの低地の区分地理院地図「地形分類」
盛土地・埋立地・切土地などの区分地理院地図「地形分類」/大規模盛土造成地マップ
揺れやすさ(表層地盤の傾向)防災科学技術研究所 J-SHIS

各区分の意味は、関連記事(旧河道・埋立地・盛土)で、公的情報をもとに紹介しています。

カテゴリ3|災害の想定

確認できること調べ方
洪水の浸水想定重ねるハザードマップ
液状化の想定自治体・国のハザードマップ
土砂災害警戒区域重ねるハザードマップ
津波・高潮の想定重ねるハザードマップ

カテゴリ4|地目・造成の記録

確認できること調べ方
地目(田・畑・宅地など)の変遷登記情報・旧土地台帳(法務局)
造成年代・工法売主・不動産会社への確認事項

造成年代や擁壁の状態などは地図ではわからないため、売主や不動産会社への確認事項になります。

公開情報でわかる範囲と、わからない範囲

上の一覧は、いずれも公的機関などが公開している情報です。一方で、特定の土地が安全かどうかの判断、実際に必要な対策、建物の耐震性、事件・事故などの心理的瑕疵は、これらの地図・データではわかりません。土地の評価や、購入・建築の判断にあたっては、公的機関の一次情報や、地盤調査・建物検査などの専門家の確認とあわせてご検討ください。

出典・参考

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※ 本記事は一般的な考え方の紹介であり、個別の物件の購入を推奨・非推奨するものではありません。制度・税制は変わることがあり、適用要件はご自身で最新の一次情報をご確認ください。購入の判断はご自身の責任でお願いします。